省エネに関する情報をまとめて共有

気候変動

【インタビュー】#25 株式会社JTB・小林純一郎

小林純一郎氏画像1
小林純一郎氏画像1

株式会社JTBは、2024年に環境省のエコ・ファースト制度※1の認定を受けるなど、サステナビリティへの取り組みでもツーリズム業界をリードしています。
同社のサステナビリティ担当部長の小林純一郎さんに、ツーリズム業界とサステナビリティのつながり、そして旅行を取り扱う会社ならではの環境への貢献についてお聞きしました。 ※1 業界を牽引して環境保全に取り組む企業を環境大臣が認定する制度。

ツーリズム業界にとって
サステナビリティは経営資源

旅行・観光の体験を事業の根幹とするツーリズム業界では、旅行先の地域の環境が事業の価値と強く結びついています。それだけに「サステナビリティ」という言葉は、特別な意味を持っているそうです。

「『サステナビリティ』という言葉を聞くと、一般に『水を大切に』『電気を消しましょう』といった資源の問題や、気候変動を思い浮かべることが多いと思います。それに対してツーリズム産業では、地域のコミュニティや文化、自然、遺産などを総称して『資源』と考えており、地域の魅力を発掘し、磨き上げることで地域に貢献していくことまでを含めて『サステナビリティへの貢献』と捉えています。

気候変動などの環境問題も事業リスクとして注目しています。たとえば台風や洪水、山火事の増加によって旅行先のインフラや交通機関が利用できなくなったり、そもそも観光資源自体が破壊されたりする危惧もあります。

続きはこちら
  • 投稿者
  • 投稿者の新着記事
環境省

今日の環境問題は、国民の日常生活や通常の事業活動から生ずる過大な環境負荷が原因となっており、その解決には、大量生産・大量消費・大量廃棄型の現代社会の在り方そのものを持続可能なものへと変革していかなければなりません。 こうした変革を具体化するため、環境省は、 (1)廃棄物対策、公害規制、自然環境保全、野生動植物保護などを自ら一元的に実施するとともに、 (2)地球温暖化、オゾン層保護、リサイクル、化学物質、海洋汚染防止、森林・緑地・河川・湖沼の保全、環境影響評価、放射性物質の監視測定などの対策を他の府省と共同して行い、 (3)環境基本計画などを通じ政府全体の環境政策を積極的にリードしています。

  1. 令和8年度「体験の機会の場」と連携した教職員等環境教育・学習推進リーダー養成研修の開催 ~「循環型社会を支える現場から学ぶ環境教育」② -ごみが資源へ生まれ変わる仕組みと循環型社会の実践-~

  2. 『福島、その先の環境へ。』現地見学会2026 第1回

  3. 令和8年度運輸部門等の脱炭素化に向けた先進的システム社会実装促進事業の二次公募の公募結果及び三次公募について

  4. 自然関連財務情報開示をめぐる最新動向に関するセミナーの開催について

  5. 「令和8年度中国四国地方資源循環自治体フォーラム」の開催について

  6. 廃棄物処理法・バーゼル法に基づく輸出入基準に係る技術的事項検討会(第1回)

  7. 「CAMPUR中間レポート」をASEAN加盟国と共同で作成しました

  8. 中央環境審議会大気・騒音振動部会自動車排出ガス総合対策小委員会(第4回)の開催について

  9. 食品リサイクル意見交換会 in 福島

  10. 【インタビュー】#30 環境ロドリゲス・都地悠・肥後とれの

コメント

この記事へのコメントはありません。

CAPTCHA


RECOMMEND
RANKING
DAILY
WEEKLY
MONTHLY
  1. 1
  2. 2
  3. 3
  1. 1
  2. 2
  3. 3
  1. 1
  2. 2
  3. 3

RELATED

PAGE TOP